短期入院

これまで入院の費用を保障する仕組みは、入院した期間が一定よりも長い場合にのみお金が支払われることが普通でした。たとえば、８日以上入院しないと保障の対象にならず、短い入院ではお金が受け取れないといった問題がありました。怪我をして入院した場合でも、５日以上の入院が必要とされる場合が多く、短い入院の費用は加入者自身の負担となり、家計を圧迫することも少なくありませんでした。医療の技術が進歩し、様々な治療方法が出てきたことで、短い入院で済む場合が増えてきました。日帰り手術なども一般的になってきています。しかし、従来の入院保障ではこのような短期入院に対応できない場合が増え、十分な保障を受けられない人が増えてきました。入院が短期化しているにもかかわらず、従来の保障は長期入院を前提としていたためです。たとえば、日帰り手術で費用が１０万円かかったとします。この手術は入院日数が０日なので、８日以上の入院が必要な従来の入院保障ではお金は一円も受け取れません。高額な医療費を全額自己負担しなければならず、経済的な負担が大きくなってしまいます。また、病気や怪我の種類によっては、入院期間が短くても高額な費用がかかる場合があります。たとえば、先進医療と呼ばれる最新の治療法は、入院期間が短くても費用が高額になることがあります。このような場合、従来の入院保障では十分な保障を受けることが難しいという問題がありました。このような背景から、入院期間の長さに関わらず保障を受けられる新しい仕組みが必要とされています。入院日数ではなく、実際に発生した医療費を保障する仕組みや、短期入院でも一定の金額が受け取れる仕組みなど、様々な新しい保障の仕組みが求められています。